青色LED・未来材料研究支援事業について

名古屋大学特定基金「青色LED・未来材料研究支援事業」 設立趣意書

 名古屋大学では、赤﨑勇特別教授、天野浩教授らにより、当時、20世紀中には実現不可能と考えられていた青色発光ダイオード(LED)の開発に取り組み、1985年にはLEDの材料となる無色透明な窒化ガリウム(GaN)結晶を作ることに成功、その後、1989年には高輝度青色LEDの開発に世界で初めて成功しました。青色LEDは日本発のイノベーションとして世界中に普及し、省エネルギーな明かりを世界中に届けるようになりました。この発明を評価いただき、2014年にノーベル物理学賞を受賞しました。
 この青色LEDの成功体験をもとに、名古屋大学では、2015年に未来材料・システム研究所附属未来エレクトロニクス集積研究センターを設立しました。青色LEDの材料であるGaNのもつポテンシャルを最大限に活かした研究開発をさらに迅速かつ強力に進めていくことで、研究成果のいち早い実用化を図り、省エネルギー社会の実現に尽力、貢献したいと考えています。
 GaNは次世代半導体の材料として非常に優れた物性を有しており、世界全体で抜本的なCO2削減が喫緊の課題となるなか、この材料を活用した電気機器に内蔵される電力変換デバイス(パワーデバイス)の省エネ化等により、全発電量の約16%程度が削減できる可能性があります。その他にも、GaNを用いた深紫外線殺菌による安全な飲み水の提供や、高周波デバイスによるワイヤレス給電など、GaNは、私たちの生活・暮らしに大きく役立つ可能性を秘めています。GaNという未来材料の研究開発により、我々は、子どもたち、将来世代にわたって、豊かな生活・暮らしを届けたい、と強く願っています。
 そのためには、今後、同センターにおいて世界最高レベルの研究を強力に推進することが必須で、国内外の優秀な研究者との連携や研究環境の充実などのため多くの研究・運営費用が必要となります。しかし、優秀な研究マネジメント人材を安定的に雇用する経費や、知的財産権(特許等)の確保・維持に要する経費、研究設備の維持・保守に係る経費などは、公的な研究資金だけで対応することは難しく不足しています。そこで、国および本学による支援に加えて、多くの方々からのご寄附による支援体制を整えるため、名古屋大学基金の中に特定基金「青色LED・未来材料研究支援事業」を創設しました。

 この趣旨を御理解の上、ご賛同いただき格別のご支援を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。

発 起 人
興戸 正純(名古屋大学未来材料・システム研究所所長)
天野  浩(名古屋大学未来材料・システム研究所附属未来エレクトロニクス集積研究センター長)

寄附金の使途

次世代半導体GaNの教育・研究に関する、
(1) 安定的な研究を推進できる研究設備類の維持・更新
(2) 優秀な研究マネジメント人材、研究支援者・技術者の確保
(3) 知的財産権(特許等)の確保・維持
(4) 学生の奨学支援

寄附者への特典

【総額1万円以上 寄附者】
(1)天野浩センター長名で、寄附者に感謝状を贈呈します。
(2)希望される寄附者へ、ニュースレター(年1回)を送付します。
【総額5万円以上 寄附者】
(3)(上記に加え)未来エレクトロニクス集積研究センター主催の講演会その他行事へ招待します。
【総額20万円以上 寄附者】
(4)(上記に加え)希望される寄附者の芳名を、未来エレクトロニクス集積研究センター・クリーンルーム棟又は研究棟の銘板、並びにセンターホームページに掲示します。

お申し込み方法

■個人の皆様
ご寄附の方法は、以下の種類をご用意しております。
・銀行・郵便局で振込用紙による方法
名古屋大学青色LED・未来材料研究支援事業事務局にご連絡ください。専用の振込用紙を送付させていただきます。
・クレジットカード・インターネットバンキング・その他による方法
「名古屋大学基金」のHPからお申込ください。いずれの場合も、寄附目的は「特定基金を支援する」、寄附の使途は「青色LED・未来材料研究支援事業」をご指定願います。
■法人・団体の皆様
名古屋大学青色LED・未来材料研究支援事業事務局にご連絡ください。専用の振込用紙を送付させていただきます。
寄附をする
※名古屋大学基金のHPに移動します。

税控除について

ご寄附については、以下のような税法上の優遇掲置があります。建物建築、機器などの現物寄附についても同様です。
■個人の皆様
<所得控除>
・寄附金額(寄附金の合計が総所得金額等の40%を上回っている場合は、総所得金額等の40%)から2000円を除いた額について所得控除を受けることができます。確定申告期間に、国立大学法人名古屋大学が発行した「寄附金領収書」を添えて税務署に申告してください。
<個人住民税軽減>
・お住まいの都道府県・市町村の条例で、名古屋大学が「寄附金税額控除対象法人等」として指定された場合、寄附金額(寄附金の合計が総所得金額等の30%を上回っている場合は、総所得金額等の30%)から2000円を除いた額に、以下の率を乗じた税額が、寄附した翌年度の個人住民税から軽減されます。
*住所地の都道府県が指定した寄附金:4%  住所地の市区町村が指定した寄附金:6%
・お住まいの都道府県・市町村の条例指定状況につきましては、各自治体にご確認ください。
■法人の皆様
・法人税法第37条第2項により、寄附金全額損金算入を認められております。

お問合せ

名古屋大学 未来材料・システム研究所 青色LED・未来材料研究支援事業事務局
電話/052-747-6728  E-Mail cirfekikin@imass.nagoya-u.ac.jp